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なんでも組み合わせの欲望として消費してしまい大きな物語に共感を持たないオタクは政治に興味を持たない。政治家は2015年になっても相変わらず、自分でメールする者は5%、携帯はしゃべるための専用という者ばかり。年功序列給与が温存され予算消化を計画経済のように行う、社会主義国家のような霞ヶ関の環境は政策を硬直させ、それに嫌気がさした優秀な官僚は次々と辞めてしまうので、その勇気がない者だけが霞ヶ関に残っている。

日本企業は相変わらず「物作り指向」にこだわり、そのため独自技術を知的財産権で守ることに血道を上げ足かせをはめようとする。そのため、逆に全体ではイノベーションが停滞、中国と韓国にさらに追い上げられる。そのため雇用がさらに厳しくなり、企業は低賃金で福利厚生を求めないフリーターの採用を好むようになり、フリーター人口はさらに拡大する。

しかしある時点でフリーター人口は不満のクリティカルマスに達する。いくら働いても給料の上限は低く、企業の都合でいつでも辞めなければならない労働環境に対して、彼らは自分たちは搾取されていると気がつくのだ。この時点から自分で起業するフリーターが相次ぐようになり、あらたなベンチャーブームとなる。彼らは、大企業にしばられないフリーターの経済圏を作り出すようになる。2002年頃から始まったカフェブームは、のちにこの傾向の予兆だったと考えられるようになる。

インターネットとともに育ち、六本木ヒルズ企業などの成功話も知る彼らには、やはりネットベンチャーを目指すものが多かった。しかし、基礎技術とビジネス感覚の弱さから、身近なコンテンツビジネスにしか手がつけられない。でもそれにも関わらず、オタク的消費傾向と合致したために成功例がふえる。この動きと、物作りにこだわりネット上の情報フローをビジネスにすることになかなか参入しない日本の大企業の動きに目をつけたGooglezonは、日本でも EPICを拡大し始める。EPICのインフラを日本にも持ち込み、フリーター・ベンチャーのビジネス受け皿のための下地を作った。

Googlezonは、日本の大手テレコムのユーザーシェアが30%以下に下がっていることから、地方や中小のISPの買収に専念する。アメリカの主要VC各社がこれに協力したため、この戦略は成功しEPICは日本のネットインフラの50%を押さえる。唯一この動きに脅威を感じたY社は、EPIC進出の直前に中国テレコムに買収される道を選ぶ。

フリーター経済圏は、中心を持たず興味の対象でクラスター化している。これはもしかすると日本版リバタリアン層の誕生かもしれなかった。それは彼らの年齢が上がっていくにつれ拡大し続ける。そしてついにオールドスクール経済圏との対立が発生する。オールドスクール層は政治家を動かし、フリーター経済圏への課税と強制年金支払いをさらに強化する法案を国会に通す。
これに反発した一部のフリーターはゲリラ活動を開始する。ほとんどが元自衛隊や元警察官出身でフリーターになった者たちで、永田町と霞ヶ関は彼らの戦場となる。2020年、彼らがセットした多数の強力な電磁波爆弾がその一帯を襲い、官邸やアメリカ大使館も含め政府のほとんどのコンピューターデータが消失する。

ちょっとドキっとしませんでした？

転載させて頂いたこのコメントは日本にフォーカスした物なのでちょっと面白いですよね。

世界的大企業の進む方向で未来は大きく変わってしまうのでしょうか。