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ずっと気になってはいましたが、やっと調べて見ました。
FON専用ルータを設置して自宅のAP(Access Point)をほかのメンバーに開放する一方で、ほかのメンバーのAPも利用できるスペインで始まった無線LAN共有プロジェクト。
なんてすばらしい考えなんでしょうか。
差し迫って、必要では無いのですが、かなり興味があります。
このプロジェクトに参加するには専用ルータ「ラ・フォネラ」(市場価格¥1,980)が必要です。
(2007年夏には専用ルーターの必要ないサービスを予定しています。)
かなり低価格なので導入への障害にはならないでしょう。
あっと、その前に自分が契約しているISP(Internet Service Provider)がFON を利用することに承諾していることを確認しなければなりません。
利用規約に、事業者に無断で通信回線やインターネット接続アカウントを他人に提供してはならない、と言う契約約款が存在する事が多いようです。
正直、契約約款なんて読んだ事無いですけどね。
自身が契約している回線を利用して他のFON利用者が違法行為(不正アクセスや詐欺等)を行った場合、使用されたIPアドレスなどの情報をもとに警察などの捜査機関がISPに対して利用者の照会を行うため、他人の違法行為によって一度は自身が捜査対象となる可能性があることに留意する必要がある。
セキュリティの問題もあるでしょう。
既存のインフラを無料乗りという問題点もあるようです。
FON Mapsを見てみましたが、かなりのAPがあるんですね、びっくりしました。
地方ではまだまだでしょうが、一部都心では多くのAPが見受けられます。
今後に注目です。
FON - Wikipedia
⇒http://ja.wikipedia.org/wiki/FON
ITmedia News:「FON」はもう「日本最大の公衆無線LAN」 伊藤忠とエキサイト出資
⇒http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0703/29/news113.html
ITmedia News:FON、Time Warner Cableと提携
⇒http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0704/24/news023.html
公衆無線LANサービス「FON」対応ルータ、4月14日のみ無料提供 - GIGAZINE
⇒http://gigazine.net/index.php?/news/comments/20070412_fon/
素晴らしい言葉です。
これはウィキメディア財団(の理事長)の理念です。
理事長からのお願い
⇒wikimediafoundation
Wikipediaには本当にいつもお世話になってます。
しかも広告が掲載されていないところは素晴らしいポリシーです。
これだけのサイトなら広告料は相当だと思うのですが。。。
ちなみに、「Wiki」とは「Wikimedia」のことではありません。
Wikiとは 【ウィキ】 : IT用語辞典
⇒http://e-words.jp/w/Wiki.html
「Wiki」って何ですか?【お答えします100題】:日経パソコンオンライン
⇒http://pc.nikkeibp.co.jp/article/NPC/20060810/245648/
広がり続けるWikiの世界--何に使われどこへ向かうのか - CNET Japan
⇒http://japan.cnet.com/column/rwweb/story/0,2000090739,20348321,00.htm
どうやら2年程前に世間を騒がせたFlash動画だそうです。
2年前と言えば・・・何してたっけ。。。
メディアの未来史
EPIC 2014(日本語訳)
⇒http://probe.jp/EPIC2014/
EPIC 2015
⇒http://www.albinoblacksheep.com/flash/epic
dSb :: digi-squad*blogさんでEPIC 2014が紹介され、Comments欄に秀逸なコメントが載せられていたのでご紹介。
なんでも組み合わせの欲望として消費してしまい大きな物語に共感を持たないオタクは政治に興味を持たない。政治家は2015年になっても相変わらず、自分でメールする者は5%、携帯はしゃべるための専用という者ばかり。年功序列給与が温存され予算消化を計画経済のように行う、社会主義国家のような霞ヶ関の環境は政策を硬直させ、それに嫌気がさした優秀な官僚は次々と辞めてしまうので、その勇気がない者だけが霞ヶ関に残っている。日本企業は相変わらず「物作り指向」にこだわり、そのため独自技術を知的財産権で守ることに血道を上げ足かせをはめようとする。そのため、逆に全体ではイノベーションが停滞、中国と韓国にさらに追い上げられる。そのため雇用がさらに厳しくなり、企業は低賃金で福利厚生を求めないフリーターの採用を好むようになり、フリーター人口はさらに拡大する。
しかしある時点でフリーター人口は不満のクリティカルマスに達する。いくら働いても給料の上限は低く、企業の都合でいつでも辞めなければならない労働環境に対して、彼らは自分たちは搾取されていると気がつくのだ。この時点から自分で起業するフリーターが相次ぐようになり、あらたなベンチャーブームとなる。彼らは、大企業にしばられないフリーターの経済圏を作り出すようになる。2002年頃から始まったカフェブームは、のちにこの傾向の予兆だったと考えられるようになる。
インターネットとともに育ち、六本木ヒルズ企業などの成功話も知る彼らには、やはりネットベンチャーを目指すものが多かった。しかし、基礎技術とビジネス感覚の弱さから、身近なコンテンツビジネスにしか手がつけられない。でもそれにも関わらず、オタク的消費傾向と合致したために成功例がふえる。この動きと、物作りにこだわりネット上の情報フローをビジネスにすることになかなか参入しない日本の大企業の動きに目をつけたGooglezonは、日本でも EPICを拡大し始める。EPICのインフラを日本にも持ち込み、フリーター・ベンチャーのビジネス受け皿のための下地を作った。
Googlezonは、日本の大手テレコムのユーザーシェアが30%以下に下がっていることから、地方や中小のISPの買収に専念する。アメリカの主要VC各社がこれに協力したため、この戦略は成功しEPICは日本のネットインフラの50%を押さえる。唯一この動きに脅威を感じたY社は、EPIC進出の直前に中国テレコムに買収される道を選ぶ。
フリーター経済圏は、中心を持たず興味の対象でクラスター化している。これはもしかすると日本版リバタリアン層の誕生かもしれなかった。それは彼らの年齢が上がっていくにつれ拡大し続ける。そしてついにオールドスクール経済圏との対立が発生する。オールドスクール層は政治家を動かし、フリーター経済圏への課税と強制年金支払いをさらに強化する法案を国会に通す。
これに反発した一部のフリーターはゲリラ活動を開始する。ほとんどが元自衛隊や元警察官出身でフリーターになった者たちで、永田町と霞ヶ関は彼らの戦場となる。2020年、彼らがセットした多数の強力な電磁波爆弾がその一帯を襲い、官邸やアメリカ大使館も含め政府のほとんどのコンピューターデータが消失する。
ちょっとドキっとしませんでした?
転載させて頂いたこのコメントは日本にフォーカスした物なのでちょっと面白いですよね。
世界的大企業の進む方向で未来は大きく変わってしまうのでしょうか。
Ad Innovator: EPIC 2014日本語字幕版とEPIC2015
⇒http://adinnovator.typepad.com/ad_innovator/2005/09/epic_2014epic20.html
dSb :: digi-squad*blog: 「EPIC 2014」日本語訳
⇒http://blog.digi-squad.com/archives/000726.html